合格者は，合格通知書に記載されている所定の期日までに学費を納入してください。

納入方法

年額一括納入を原則とします。（所定の振込用紙にて振込）

• 分割納入（3回分納）も可能です。4回以上の分割納入または学費延納を希望する場合は，入学事務室までお問い合わせください。

（単位：円）

	学　　科	入学金	設備維持 拡充費	授業料	実習費	学友会費	合計
洛 北 校	情報工学科	195,000	385,000	500,000	300,000	5,000	初年度 　1,385,000 2年次以降 　1,190,000
	コンピュータ工学科
	コンピュータ工学基礎科
鴨 川 校	芸術情報学科	195,000	385,000	500,000	300,000	5,000	初年度 　1,385,000 2年次以降 　1,190,000
	アート・デザイン学科
	アート・デザイン基礎科
京 都 駅 前 校	経営情報学科	210,000	385,000	500,000	300,000	5,000	初年度 　1,400,000 2年次以降 　1,190,000
	ビジネス基礎科
	情報科学科
	メディア情報学科
	ネットワーク学科
	情報処理科
	ゲーム学科
	ゲーム開発学科
	ゲーム開発基礎科
	自動車制御学科
	情報コミュニケーション科
	情報コミュニケーション科 （夜間部）	210,000	192,500	250,000	120,000	5,000	初年度 　　777,500 2年次以降 　　567,500

• 入学金は初年度のみの納入となります。
• 入学年度開始前(前年度の3月31日まで，10月入学生は9月30日まで)に，入学辞退を書面にて申し出た場合には，入学金以外の授業料等については，諸費精算のうえ返還いたします。その他の場合には，原則として，一旦納入された学費は返還いたしません。

注：

1. 上記金額とは別に，全校全学科とも入学年度に校友会費30,000円を徴収します。(初年度入学手続時)
2. 教材費等諸費預り金として年間100,000円を徴収し，年度末に精算します(初年度入学手続時。2~4年次については, 4月入学生は2月，10月入学生は8月)。ただし，情報コミュニケーション科(夜間部)は，年間50,000円を徴収します。
3. 2年次以降の学費は，物価上昇率を超えない範囲で多少変更する場合があります。
4. 情報処理科RIT大学院修士課程留学コースに関しては，上記金額にRITの学費・アメリカでの滞在費など留学の費用は含まれていません。2年次後期からRIT大学院への留学が認められた場合，当該年度の本学院授業料の半額が免除されます。情報処理科または他学科(学部編入の場合)からRITに留学する際，留学手続手数料約100,000円(為替レートにより変動します)が必要です。
5. 情報コミュニケーション科イブニング1年コースは，同コース向けの学費援助制度が適用されます。ただし,履修可能単位には上限があります。詳しくは入学事務室までお問い合わせください。

入学選考に合格した者は，所定の期日までに，次の入学手続をしてください。

1. 入学手続書類を入学事務室へ郵送してください。（期間末日付消印有効）
2. 納入金を所定の方法にて納入してください。

所定の日までに手続がなされない場合は，入学の意志のないものとして，入学を取り消すことがあります。

本学院は，他の大学との併願を希望する人のために，学費延納制度を設けています。これは本学院を受験（ただし「学科試験入学」に限る）し，合格して入学手続を行う際に，併願する他大学の合否発表まで，学費の納入（入学金を除く）を延期できる制度ですこの制度により，本学院と他大学の両方に合格したうえで，最終的な進路選択ができます。

本制度の適用を希望する人は，次の要領で手続をしてください。
➀ 本学院へ出願（「学科試験入学」に限る）し，試験を受験して合格通知を得ます。
➁ 入学手続書類の提出および入学金の納入を行い，学費延納願用紙を請求してください。
➂ 学費延納願用紙に必要事項を記入し，提出してください。
➃ 審査の結果，延納が許可された場合は，以下に従ってください。

• 他大学の合否発表後，本学院へ入学する人は，所定の期日までに残りの諸納付金を納入してください。
• 他大学に合格し，本学院への入学を辞退する人は，入学年度開始前（前年度の3月31日まで，10月入学生は9月30日まで）に当該大学の合格通知の写しと入学辞退届を提出し，入学辞退の手続をとってください。ただし，入学金は返還いたしません。

本学院では，簡単な手続でご利用いただける，提携クレジット会社の教育ローンをご案内しています。提携教育ローンをご利用いただくと，月額２万円～３万円程度のお支払いで修学が可能です。また，提携教育ローンご契約者を対象とした，金利相当分を奨学金として支給する奨学制度もあります。詳細は入学事務室までお問い合わせください。

教育ローン等の利用も可能です。詳細は 「国の教育ローン」（(株)日本政策金融公庫）または各金融機関に直接お問い合わせください。